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大型の米国債入札に注目!

ドル円相場は実需を含めて戻り売り姿勢が強く、下落からのスタートとなりました。BRICs首脳会談後の共同声明で“国際金融機関、及び国連での発言権と存在を高めていく”ということを示していますが、国際準備通貨や基軸通貨に関しての言及はなかったため、ドルへの信用不安は一旦和らぎ、下落していたドル円は反発するカタチとなりました。

 

しかしながら、米国の経済指標である“住宅着工件数”や“鉱工業生産”などの重要な指標が市場予想を下回り、景気底入れの反発力がまだまだ弱いことも確認されています。米格付け会社スタンダード&プアーズ(S&P)が米国銀行22行に対して引き下げを発表するとドル円は下押し、景況感指数などが好感されて取引を終了しています。

為替相場を動かす材料は?

国内の材料

法人企業景気予測調査は日銀短観の先行指標として注目しています。

米国の材料

2年債、5年債、7年債の総額1,040億ドルの米国債入札が予定されており、需給バランスに対する懸念が再びドルの上値を抑えることも考えられます。また、国内ではボーナスシーズンを前にして、月末にかけて外貨建て投信の新規設定が予定されており、円安要因として警戒されています。実際の設定額次第ではありますが、まとまった金額の外貨買いが持ち込まれた場合には円高を抑制する要因となります。

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リスク志向の高まり

ポジション(建玉)の需給バランスが相場変動に大きく影響を与える外国為替(fx)市場において、インターバンク(銀行間取引)市場参加者はシカゴIMM通貨先物ポジション動向を参考にして市場予測を行うことがあります。週に一度、米国の商品先物取引委員会(CFTC)から公表されるこのデータは、取引所に参加している金融機関やヘッジファンドを始めとする機関投資家が、「それぞれどの通貨を買い、売り持ちにしているか」を示しています。

 

1つの大きな変動要因となり得る報道によって相場が動くと思いきや、既にマーケットは織り込み済みとして“反対の方向へ動いてしまった”という経験をされた方も少なくないと思いますが、これはマーケットのポジションバランスが一方に偏っている状態の中、思うように相場が動かず、短期投機筋からポジションを手仕舞う動きが持ち込まれることによって起こる現象の1つといえます。

 

さて、そのIMM通貨先物の建玉推移を元に最近の相場変動を追い、さらに今後の方向性を探ってみたいと思います。G8財務相会合では「先行きは不確実性が高いながらも、世界経済は安定化を示す兆候がある」と共同声明で示されたように、停滞していたリスクマネーも徐々に動き出していることがIMMポジションから窺えます。商品価格や株価上昇とともに代表的な資源国通貨である“豪ドル”や“カナダドル”は、リーマンショック以来最大の買い持ちポジションが積み上がっており、その動きは素直に為替相場に反映されています。また、円ポジションに関しても「円ロング(買い持ち)」が4週続けて拡大した後、2週続けて「円ショート(売り持ち)」に傾いています。ポジションの傾きが急速に反転したといえますが、これはドル円相場が急激に値を上げてきた動きと合致しています。

 

大型の新規外貨建て投信が設定され、外貨買い/円売りが持ち込まれると、マーケットも少し外貨買いに安心感が広がったためポジションが大きく「円売り」傾き、一連のイベントを消化した後、その調整による巻き戻しが入っているように見えます。

 

5月は世界のヘッジファンドの流入額が10ヶ月ぶりに解約資金を上回ったとも報じられており、景気底打ちの気配はこのような動きからも感じ取ることができますが、少し投機的な動きが中心となるため逃げ足も速く、中長期で相場を捉えることは難しいと思われます。

 

短期投機筋はマーケットの変化に対して敏感に反応、「ポジションの巻き戻し」と「新たなポジションの積み上げ」を行うことから、このような荒い相場展開に繋がっていきます。外国為替(FX)市場では時に行き過ぎる面もあり、その調整は値幅や時間によって行われますが、とある材料をきっかけに劇的にポジションの傾きが変化することがあるため、ネットポジションのバランスや傾き具合には十分注意しておきたいですね。なお、fx業者から公表されるこれらのデータは火曜日時点のポジションが金曜日にリリースされるため、そのデータ自体がリアルタイムのものではないことに注意しましょう。